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第3回（平成26年度第1回）長崎市原子爆弾放射線影響研究会

更新日：2014年12月8日　ページID：026241

長崎市の附属機関等について(会議録のページ)

担当所属名

原爆被爆対策部調査課

会議名

第3回（平成26年度第1回）長崎市原子爆弾放射線影響研究会

日時

平成26年10月7日(火曜日) 13時30分～15時

場所

長崎県勤労福祉会館4階第2中会議室

議題

審議事項1 長崎原爆残留放射能プルトニウム調査報告について
審議事項2 原爆放射線の人体影響に関する研究等情報について
審議事項3 次回開催について

審議結果

開会

審議事項1 長崎原爆残留放射能プルトニウム調査報告について

＜委員説明＞

【委員】
長崎原爆残留放射能プルトニウム調査報告(※1)の論理で再計算できるものがないか検証した。この報告は、1991年に報告されたもので、調査の地点は基準地区として、高放射能汚染地区として知られていた西山地区の6地点とした。風下にあたる爆心地の北東から南東の90°48地点、それから風上にあたる南東から北東の270°16地点の表層から10センチメートルの土壌を採取した。これを乾燥させた後にふるいにかけ、直径2ミリメートル以下の表層圡50gを試料として、この中のプルトニウム(※2)をアルファ線スペクトルメトリィ（放射性核種はその壊変に伴って、固有のエネルギーを持つα線、β線、γ線などの放射線を放出する。スペクトロメトリィとは、この放射線の線束とエネルギーを測定し、核種を同定するとともにその存在量を決定する（定量）ことを言う。）という手法で分析している。分析は、財団法人日本分析センターにて行った。
ここで得られるデータはプルトニウム239と240の合算値になる。原爆後の世界的な核実験によって、特に北半球はグローバルフォールアウト(※3)で同じプルトニウムが落ちているので、その分は差し引かなければいけない。その値は、同じ長崎の風上方向の平均値0.9Bq/kgを核実験上のプルトニウムとした。
得られた最大値は西山地区で24Bq/kgという数値が出た。そして、まったく同地区か分からないが、同じ西山地区でDS86(※4)による最大推定吸収線量(※5)が16cGyという値が出ているので、この土壌汚染プルトニウム濃度の24Bq/kgという値がDS86の吸収線量の16cGyに等しいという論理で、この関係をほかの地点で得られたプルトニウムの濃度に代入して吸収線量が出てくるという論理である。
結果は、実際にプルトニウムが有意に検出された15地点を資料1の4ページ下表にまとめたが、左から爆心地からの距離、プルトニウム濃度、DS86で得られた吸収線量であり、cGyは最近一般的ではない単位なので、mGyになおしている。160mGyが最大吸収線量となっている。これが長崎原爆残留放射能プルトニウム調査報告のデータである。
今回、検討したポイントは、今の論理の中の、プルトニウム濃度の測定が他の調査の測定値と比較してどの程度の範囲になるかということ、DS86との比較以外の方法がないかということ、マンハッタン調査団最終報告書(以下、「マンハッタン調査報告」という。)の空間線量データを取り入れることができないかという3点を検討した。
プルトニウム濃度に関する比較は、1975年に金沢大学の山本先生が広島大学の星先生、長崎大学の岡島先生などと調査(以下、「山本調査」という。)しているものがあり、西山地区の土壌中のプルトニウム濃度を測定している。資料1の6ページの上表に結果をまとめているが、爆心地からの距離が遠くなれば減るわけではなくある程度バラつきがあり、大体17-51Bq/kgの範囲にあるということが分かる。これも長崎原爆残留放射能プルトニウム調査報告と同じ手法を使っている。
それから、資料6ページの下表にまとめているが、こちらの調査は比較的新しくて、2006年の土壌採取分である。放射線医学総合研究所の吉田先生が学習院大学の小田松先生という放射線科学では著名な先生と一緒に調査(以下、「吉田調査」という。)している。これは、長崎原爆残留放射能プルトニウム調査報告と違う方法での調査であり、新しい手法である質量分析を使っている。西山地区の貯水池の回りを調査しており、N-1というポイントだけ、様々な深さで調査している。深さ方向でいくとあまり大きな差はない。10cm位までくると値が安定してくるかなと感じている。これは新しい手法を使っているので、数値は比較的高めに出ている。
資料1の7ページに3つの調査結果の値を比較している。17あたりを下限値に最大で73というところまでバラついている。今の福島とかインドの高放射線地帯でもそうだが、地点が1m離れるとずいぶん違うということがあるので、そういう意味では、バラつきの範囲内と感じている。長崎原爆残留放射能プルトニウム調査で示された値は、ほかの調査と同範囲に収まるものと見ている。
次に、プルトニウム濃度から線量を推定する他の方法がないかということについては、プルトニウム濃度を測ってもプルトニウムからの被曝が分かるものではない。プルトニウムはアルファ線(※6)を出すが、体に届かない。気を付けなければならないのが、ガンマ線放出核種であるセシウム(※7)である。長崎原爆残留放射能プルトニウム調査ではプルトニウム濃度を測ることによって、セシウムから出てくるガンマ線(※8)の量を推定している。
そこで、セシウム濃度を実際には測定していないが、長崎原爆残留放射能プルトニウム調査からのセシウム濃度を他の調査を参考にして計算することができれば、セシウムによる土壌汚染の線量推定の方法はIAEA(※9)がいくつか示しているので、その公式に代入するとある程度推定値が出るのではないかという仮定で計算を行った。セシウム134と137が等量あったという仮定で、その二つによるガンマ線被曝が主ではないかということで試算をした。資料1の8ページの下が実際使った計算式である。核種の数だけ、シグマで総和になっているが、CF4というのが、コンバージョンファクター(※10)で、汚染土壌から実効線量(※11)に変換する係数である。
まず、プルトニウムとセシウムの比を他の調査から計算していく必要があるが、資料1の9ページの上表になるが、山本調査でセシウム137を計算している。1945年に半減期(※12)補正する。プルトニウムは半減期が長いのでほとんど変わらないが、セシウムはだいたい倍くらいになる。ここで、比を取ると、0.11ということで、プルトニウムに対して10倍くらい高いという試算になる。原発事故の場合は、だいたいどれくらい放出されたというのが推定されているが、長崎原爆の場合の推定放出核種の比というは、種々調査したが、推定した資料はなかった。だから、この10倍というのが妥当であるかわからないが、少なくともこの土壌から見るとそれくらいということである。
それから、もう一つこれは西山貯水池のデータである。資料1の9ページの下表になる。これは貯水池ということでウェザリング(※13)の影響はないということで調査をされたと思う。これは西山貯水池の底の土を4メートルくらい掘っていって、その途中の土壌を区切っていって、その中のプルトニウムとセシウムを測定した調査である。この433-442cmあたりが原爆によるものではないかということが分かる。それから、3メートルあたりで値が高い地点があるが、それはおそらく中国の地上核実験の時のフォールアウトだと考えられている。バックグラウンド(※14)によるものが入って来ていないので、よいデータであるが、周りの川などからの流れこみがあるので、必ずしもこれが地表上のものを表しているとは言えない。多めには出てきている。こちらも同じく1945年に半減期補正していくと、比が0.57で、セシウムはプルトニウムの倍くらいしかなかったということになる。
2つの調査から実測値としてデータが出てくる。今の2つの比を範囲として、計算した。資料1の10ページの上表にまとめている。Cs137の列にまとめているが、比が1：2～1：10くらいまであるので、その範囲で示している。大体これくらいのセシウムが推定される。
そして、先ほどのIAEAの式に代入して、屋外にあたるField doseと屋内にあたるIndoor doseを計算すると、一番高いところで、0.4mSvときわめて低い数値となり過小評価となった。この手法でいくと、地面が汚染しているだけですので、三次元的に線源が存在していたと思われるので、汚染面だけでは説明がつかない。汚染があったときからの被曝になるし、ほかの核種による被曝が入ってこないので、もう少しここにデータを加える必要がある。
そこで、マンハッタン調査報告の空間線量データを使えないかということである。
方法は、資料1の11ページ上にまとめている。今度は、マンハッタン調査報告の空間線量データを導入する。先程とは別の式になるが、同じようにIAEAの手法で計算した。どこが変わってくるかというと、最初についているHが空間線量率(※15)である。あとは汚染面からの線量を計算する係数と実際の汚染面の汚染の度合いの係数である。セシウム134と137の両方の値を使って計算してみた。資料1の12ページに結果をまとめているが、ポイント1～4の西山地区で屋外で117～234mSvくらいの間、屋内で、67～134mSvくらいの間である。これは、これまで言われていた範囲に近くなるので、別の方法にはなるがこの方法であれば比較の対象になるのではないかと思う。それ以外の地域についても計算している。たとえば、矢上、かき道という地点においては、屋外で23.5 mSv、屋内で13.4 mSvという結果である。屋内は、家屋の素材、地下室があるかないかで大分変ってくるが、これは、木造2階建てということで計算している。この試算で、周辺地区の線量の比較をしてみたところ、長崎原爆残留放射能プルトニウム調査の値は、25mSv、これはプルトニウムの核種分析にDS86の値をあてはめた計算である。一方、今回、プルトニウムの核種分析にマンハッタン調査報告の空間線量データを取り入れ、IAEAの計算を用いたところ、23.5mSvということである。
ここまで再検討してみて、私なりのまとめは、プルトニウム濃度は他の調査と大きな差はない。DS86を使わずに、マンハッタン調査報告の空間線量率データとIAEA TECDOC1162を用いた場合にも、長崎原爆残留放射能プルトニウム調査とほぼ同程度の線量である。したがって、長崎原爆残留放射能プルトニウム調査の手法は巧妙かつ堅牢であるということが再検証した感想である。

＜主な質疑応答＞

【会長】
山本調査と吉田調査のデータは、長崎原爆残留放射能プルトニウム調査のデータと同じような地点を調査しているということか。その3つを比較したら、同程度の範囲内に収まるというのはA委員の判断であるか。

【A委員】
そうである。

【会長】
資料10ページの過小評価の部分の説明をもう一度お願いしたい。

【A委員】
この計算方法は、無限に広がった地面にセシウム汚染があって、そこに生活した場合の生涯被爆線量を計算している。実際に長崎での地形を考えると、三次元的な中にあって、地面だけではなくて色々な所が汚染されているし、それから、セシウム以外のガンマ線核種(※16)も若干ながらあったのではないかということ、それから、原爆投下直後から土壌採取までの状況というのがこの計算上出てこないので、原爆投下直後を考えると他の要素もあるということである。ですから、初期の状況を示す何か他のデータがあれば、精度が上がるということである。

【会長】
今回利用したマンハッタン調査報告の空間線量がひとつの解決法になるのではないかということか。

【A委員】

そうである。マンハッタン調査報告や理化学研究所のデータである。

【会長】
理化学研究所のデータも空間線量であるのか。

【A委員】
そうである。

【会長】
理化学研究所のデータを取り入れた分析はなされていないのか。

【A委員】
今回はそのデータは取り入れていない。

【会長】
理化学研究所のデータを使って、検証する可能性は残っているのか。

【A委員】
残っている。

【会長】
プルトニウムに関しては、異なる人が、異なる時期に測定して大体同じようなデータが出ているということで、プルトニウム汚染は被爆未指定地域を含めて確実にあったということだけは間違いないということが検証では言えるということである。

【E委員】
マンハッタン調査報告の空間線量の線源は何か。

【A委員】
西山などは直接放射線の影響はないので、おそらく黒い雨に含まれている核種であろうと考える。

【E委員】
プルトニウムの汚染から線量を計算しているが、そこをもう一度説明してほしい。

【A委員】
これは長崎原爆残留放射能プルトニウム調査で考え出された方法である。セシウムは半減期も短く、ウェザリングで流れていきやすいということもあって、セシウムだけを測ってということは難しい。プルトニウムは半減期も長く、西山地区はプルトニウム汚染されているということが分かっていたので、これを使おうということである。土壌採取からは、プルトニウム濃度しか出てこないので、それをいかに実効線量に変えていくかということで、DS86ですでに報告されている西山地区における実効線量と同じ地区で測定されたプルトニウム濃度の最大値を等しいものと仮定している。土壌汚染が半分であれば、線量も半分であるという簡単な計算である。等しいという仮定が、一番のポイントである。

【C委員】
資料9ページの下表の西山貯水池のデータで、ウェザリングの影響がないからということで、2005年の採取データから1945年での数値を計算されているが、上表のデータは、推定したセシウムの量が、1976年に対して1945年では倍になっているが、これは、ウェザリングは考慮されているのか。

【A委員】
通常は流れ出すということだが、この場合は、流れ込んできているものと考えられる、そうでないとここまで高い値にならない。

【B委員】
資料5ページで、バックグランドの0.98Bq/kgというのは、風上をとられたということだが、全国的にみて、この数値はどうなのか。

【A委員】
長崎原爆残留放射能プルトニウム調査にも入っているが、ほかと比べ大きな差はない、地域によって違って当然だが、ほぼ同じ辺りの値になる。

【会長】
風上というのは西側であるが、1960年代の核実験によるフォールアウトとみなしているのか。そこには原爆のフォールアウトが証明されたデータはないのか。

【A委員】
10地区のバックグランドを選んでいるが、長崎原爆残留放射能プルトニウム調査報告をそのまま読むと、原爆投下当時の風向きからみて風上にあたり、しかも、爆心地から7キロメートル以上の距離にあり、放射性降下物の落下確立が低いと考えられる地域である。この値の平均を用いている。

【会長】
プルトニウムの比で原爆特有の比があるということがあったと思うが、いかがか。

【A委員】
存じ上げない。バックグラウンドであるが、福井県で3.03Bq/kg、愛媛県で0.55 Bq/kg、青森県で0.13 Bq/kgとかなりのバラつきがある。その範囲には入っている。

【D委員】
資料1の7ページで、3つの報告の比較があるが、17-73までの数値があるが、バラつきの範囲と言えるのか。

【A委員】
バラつきの範囲と言えると考える。

【会長】
資料1の12ページの矢上町、かき道の屋外で23.5mSv、屋内で13.4mSv、現川町や田中町は、爆心地から何キロなのか。

【A委員】
現川町で7km、田中町で5～6km、矢上町は8km、表の下に行くにしがって少しずつ距離が伸びていく。

【会長】
現川町は被爆地に入っているのか。

【事務局】
第一種健康診断特例区域である。

【会長】
宿町はどうか。

【事務局】
宿町は被爆未指定地域である。

【会長】
プルトニウムは、半減期が2万年ということで、流れない限りは半永久的に土壌の中に残るということで、常に測定できる対象物である。それに則り、土壌採取調査をしている。そこから実際にガンマ線を出すセシウムを推定していくという段階から、空間線量を測っているのが、マンハッタン調査報告だったり、理化学研究所の測定だったりする。そういうもので推定していけるだろうという仮定で、今回、A委員に推定値を求めていただいて、長崎原爆残留放射能プルトニウム調査報告が独自にやっていた方法と違う方法を用いてもだいたい23.5mSvということで近い値が出ているということである。さらに信憑性を高めるために、A委員は他にどういう方法がとれるか。専門としてどう考えているか。また、第三者を入れて一緒に検討するなど、どのような方法が考えられるか。

【A委員】
実測データは今から取れないので、マンハッタン調査報告と理化学研究所のデータをいかに活用するかという作業しかできないと思う。

【会長】
IAEAの計算式が2つ出てきたが、プルトニウムを測定して、昔の被曝線量を測定するというのは、原爆以外にあるのか。

【A委員】
IAEAの計算式が出来たのが15年前くらいなので、これは、基本的には原発事故のような緊急事態が生じたときに、そこに住むとどれぐらいの線量が推定されるということを出すためのものであり、その数値に従って、行政的にどういう処置をしようかということを考えるためのものである。したがって、原爆は状況が少し違うが、他にないかというとない。空間線量率から、どれくらいの被爆線量かというのは、専門の方に伺ってみるのもいいかと思う。

【会長】
空間線量から人体が放射線を浴びるというのは、セシウムから出ているガンマ線が1mくらいの高さの人体にということだが、その他には、周辺の建物とか植物とかからか。そのような条件は先程のIAEAの式には入っているのか。食料からの被曝などはどうか。

【A委員】
先ほどの式は内部被曝についてもある程度入っている。だから外部被曝だけではない。そこで栽培された植物だったりとか地下水とかからのセシウムというのも計算上、仮定で入っている。

【会長】
ならば、プルトニウム測定の第一人者などに意見を聞いてみるのはをやった方がよいと考える。

【A委員】
一番重要なのは、土壌中のプルトニウム濃度でも空間線量でもそうだが、その値からの被曝線量をいかにして導けるかということなので、そこを専門として活躍されている方がよいのではないか。

【会長】
それでは、今後、そういう方を挙げていただき検討してはいかがかと考える。
ここで、審議事項1を終えるが、結論としては、現時点でのA委員の検証結果は、長崎原爆残留放射能プルトニウム調査報告で、かき道辺りで25mSvというのは、A委員独自のやり方でも23.5mSvという近い数値だったが、今後、もう少し詰めていく。
理化学研究所の測定データがあるので、それとの類似性というか同一性に関しても検討していくということで今後の課題としたい。

審議事項2 原爆放射線の人体影響に関する研究等情報について
原子爆弾後障害研究会及びPubMedによる論文検索結果からの情報提供

＜委員説明＞

【B委員】
資料2の2ページから8ページに、第53回原子爆弾後障害研究会、第54回原子爆弾後障害研究会の講演集の目次を載せている。その中から、いくつか詳しく説明したい。
もう一つが、資料2の9ページ以降になるが、PubMed(※17)で、「Atomic Bomb」というキーワードで2013年1月から2014年9月までの期間で情報収集したものである。それで、200件弱の文献がリストアップされたが、その中から私が確認して、原爆と関係があるもので、24件選んでいる。それが、9～12ページになる。その中でいくつか紹介したい。大きくガンに関係があるものと、ガンに関係しないもので説明する。
ガンに関係するものが、9ページの3番。これは放射線影響研究所からのものであり、皮膚ガンについてである。もともと皮膚ガンでは、基底ガン(※18)で有意に上がっているという報告があって、悪性黒色腫(※19)とかページェット病(※20)などでは差がないということだったが、放射線影響研究所で観察期間を延ばして、昨年新たに論文がでた。基本的にはこの時点では、同じである。
次に10ページの13番。これは、長崎大学原爆後障害医療研究所からのもので、前立腺ガンについてである。泌尿器系で以前から膀胱ガンは、有意に増えているというのがあったが、今回は前立腺ガンで近距離の被爆者で遠距離に比較して増えているという報告が出ている。被曝線量は正確には分からないが、距離で比較しており、前立腺ガンで臨床学的特徴で、局在型(※21)で悪性の高い前立腺ガンが増加している。前立腺ガンの増加ということでは、おそらく初めての論文である。
次に11ページの17番。これは軟部組織の肉腫である。軟部組織の腫瘍が増加しているという論文である。ERR(※22)が0.10/1Gyである。確定ではないがそういう傾向にあるということである。
それから、11ページの23番。悪性腫瘍と非悪性腫瘍の論文である。被爆者において、大腸ガンが増えているが、被曝線量は危険因子の一つであり、BMI(※23)もその一つであるというものである。ただ、被曝線量とBMIの間には相関はないという結果である。大腸ガンの危険因子として、被曝線量とBMIがそれぞれ独立した危険因子であるという論文である。BMIとの関係は、肥満の方が大腸ガンの危険性が高いということ。
次に非ガンの疾患として、9ページの4番。循環器についてである。循環器系の疾患として右脚ブロック(※24)が多いというのが、これまで言われていた。今回は、右脚ブロックの方が、どういう予後を辿るのかということで、右脚ブロックの方、特に軸の変異のある例が、房室ブロック(※25)から動心不全(※26)に移行してペースメーカー(※27)を挿入するという人が多いということが今回、明らかになっている。右脚ブロックが被爆者の方に多いというのが分かっていたが、その予後として、軸変異が伴う例が、予後が悪いということ、ペースメーカー挿入に至るということである。
次に10ページの11番。これは、緑内障(※28)である。白内障(※29)は以前から言われているが、緑内障が少し増えているという論文である。これは放射線影響研究所のものである。ただ、まだ健診率も低いので、今後の経過観察を続けてみていく必要があるということである。緑内障で、いわゆる開放隅角正常眼圧型(※30)というのが増えてきているということがこの論文で報告されている。
次に10ページの14番。被爆二世の調査である。これも放射線影響研究所であるが、多因子遺伝性疾患いわゆる高血圧、高コレステロール血症、糖尿病、狭心症、心筋梗塞、脳卒中を調べているが、今のところ増加はないということである。ただし、健診をうけた方が平均48歳と若いということで、今後の追跡調査の継続が必要であるということである。
次に11ページの18番。これもBMIが出てくるが、ここでは被曝線量とBMIに逆相関があるというのが健診で分かっている。大腸ガンに限っては被曝線量とBMIに相関はないということだったが、被爆者全体でみると、被曝線量とBMIに逆相関があるということである。
これらが、ここ1年半くらいで出た論文では新しいところではないかと思う。

＜主な質疑＞

【C委員】
14番の二世の方に関する論文について、疾患の有意な増加はないということですが、対象は二世とそうでない方なのか、親の線量ごとなのか。

【会長】
親の線量もみている。それぞれの論文は、委員各自でプリントアウトして読んでおいてほしい。

1 広島被爆者の子供における白血病発生について

＜委員説明＞

【B委員】
資料の13ページになる。
広島大学の鎌田教授の成果発表になる。「広島被爆者の子供における白血病について」は、長崎医学会雑誌の2012年版に掲載されている。これの次の発表が今年あったが、現在製本中で間に合わなかったので、2年前のものを紹介する。実際の論文は14ページからになるが、広島の方での「被爆者とその家族の調査」を利用したものになる。「被爆者リスト」「被爆二世リスト」「白血病症例リスト」「白血病染色体検査リスト」から被爆二世白血病の見極めを行っている。
結果、94人の方の被爆二世の白血病症例が発見された。1946-55年生まれが49例、1955-65年生まれが29例、1965-73年生まれが16例の方が発症している。発症のピークは1966-75年であり、0-25歳で多発、0-10歳で多いという結果である。病型は急性白血病。1946-55年生まれで片親被爆より両親被爆で発症が増加しているのではないかという論文である。
考察としては、通常の白血病は乳児期にピークを示すのに対し、今回の94名の方では発症年齢分布が広い。それから両親被爆群での発症率が有意に高い。ただし、被爆推定量というのは、すべて500mSv以下である。
鎌田教授はこの2点をもって、二世において白血病の発症が多いのではないかということを示唆されている。
私の意見としては、線量について触れていないこと、非被爆者における小児白血病の頻度の比較がないこと、メカニズムの研究もまだないので、そういうところが今後必要である。現在製本中のものは、今後紹介できるのではないかと思う。

＜主な質疑＞

【会長】
これは発症率の分母になる母集団がわからないのか、ある程度わかっているのか。11万という数字は出てくるがどうなのか。

【B委員】
正確な発症率は計算されていない。

【会長】
したがって、発症率で確定するまでのデータに至っていないということである。両親の被爆の中身を見てみると、入市して被爆した人が多い。そのあたりが放射線影響研究所の調査とは違う点である。放射線影響研究所の調査が4編くらいあるが、症例が少ない。将来それとの比較も必要なのではないか。被爆二世については、この研究会の重要なテーマである。

2 原爆被爆者における動脈硬化に関する検討

＜委員説明＞

【C委員】
ここでは動脈硬化に焦点を絞って話をしたい。現在、被爆者の高齢化が進んでおり、この動脈硬化系疾患の頻度が多いことから、そこに焦点を当てたい。
一般的な話だが、治療に使うような高い線量の放射線を心臓や血管に照射したときに、数十Gyだとか、そういった高い線量の放射線照射というのは、その後、循環器系疾患とか死亡に関係するということが、悪性腫瘍の放射線療法の追跡調査で分かっている。あるいは、脳血管についても頸部への治療目的の高線量の照射というのが頸動脈の狭窄とか脳卒中を起こすということは分かっている。血管の内皮の障害と組織の線維化というのが由来なんだろうと考えられる。
原爆被爆者につきましても、放射線影響研究所を中心として、心血管疾患についての調査がなされている。いわゆる寿命調査(※31)では、脳卒中及び脳卒中以外の循環器系疾患の死亡率と被曝線量は有意な関係があるということがわかっている。あるいは、成人健康調査(※32)では、被曝線量との関連で現在では認められない40歳未満の被爆者については、心筋梗塞の発症率と放射線との反応が見られている。動脈硬化に関しては、大動脈の脈波速度の検査では、男性の近距離被爆者で高いというのが出ている。
一方で、動脈硬化の評価法というのが種々でているが、簡便で精度が高いといわれている、頸動脈内膜中膜複合体厚(CIMT)(※33)という方法がある。広島原爆障害対策協議会の健康管理センターでCIMTを評価指標にした調査をしている。2001-2012年で、健康管理センターで被爆者健診をうけた50歳から79歳までの約3,600名に、今説明した超音波検査を用いて評価している。従来の心血管疾患のリスクとして知られている喫煙歴や肥満、高血圧、脂質異常、耐糖能異常などを同時に評価するということをしている。
結果、CIMTは、年齢の上昇に伴って上昇していく、また、男女とも、被爆距離が2km未満と入市の群では、CIMTが高値の傾向を認めた。しかし、統計的に補正してみると有意な差は認めなかった。
この検討に関しては、被爆状況とCIMTの関連は認められなかったということである。
しかし、今後、被爆者健診において、受診者の高齢化が進み、加齢が大きな影響を与えているが、動脈硬化を精度よく評価できる方法というのが開発されているので、こういう評価を進める中で被爆者の健康増進、疾病予防というのを進めていく必要があるというのがこの論文の主旨である。

＜主な質疑＞

【会長】
今までは、放射線というのは、白血病とガンが非常に注目されてきたが、こういったそれ以外の論文も徐々に増えているので、研究会としては網羅的に収集していかなければならないと考えている。これは、国の原爆症認定制度の中で議論すべきところである。原爆症認定基準に関して新たな因子が出てきているということである。動脈硬化に関しては、今回は傾向までは至っていないようだが、心筋梗塞は、出ているのか。

【C委員】
心筋梗塞については、若年被爆者だけである。

3 長崎原爆被爆者に発生した骨髄異形成症候群の予後：予備的調査結果

＜委員説明＞

【D委員】
昨年の原子爆弾後障害研究会の中で発表された、「長崎原爆被爆者に発生した骨髄異形成症候群(※34)の予後：予備的調査結果」ということで報告されているので、紹介したい。
これまで骨髄異形成症候群については、その発生率が被爆距離と関連しているということはいくつか論文が発表されている。長崎大学原爆後障害医療研究所の血液内科で研究を継続しているものである。
今回は、骨髄異形成症候群の後に白血病に移行するか、または死亡に至るかということが放射線被爆に関連しているかということを検討している。まず被爆距離を3つに分けて、1.5km未満、1.5～3km、3km以上に分けて白血病に移行した発症率と総死亡率を評価している。
近距離の方が生存率が低い結果が出ているが、統計的には有意でなかったと報告されている。もうひとつは、骨髄異形成症候群を評価するための指標であるIPSSスコア(※35)というものを用いて評価している。その結果、近距離ほど、予後不良が多い傾向であったが統計学的に有意とは言えなかった。ただし、染色体異常を有する割合はやはり近距離ほど高かった。
結論として、原爆放射線は骨髄異形成症候群の予後不良に関与している可能性が考えられるとなっている。今後、継続を観察してということが書かれている。個人的意見としては、これは予備的調査であるが、今後継続して研究していくと何か結果がでるのではないかと期待している。

＜主な質疑＞

【会長】
この骨髄異形成症候群というのは、長崎の被爆者では、ほぼ間違いないデータがでているが、広島がまだ完成していない。両方で同じようなデータが出てくると非常に確固たるデータになるのではないかと思う。今後、観察を要する領域である。このIPSSスコアというのは、国際的指標で、定評があるものなので客観性が出て来たのではないかと思う。
このような論文のサーチは今後も継続していきたい。

≪審議事項1及び2のまとめ≫

【会長】
第一番目の議題は、被爆地拡大地域を含む、長崎の東側を中心としたプルトニウム測定のデータが信頼できるものであったのではないかということで、最終結論ではないが、もう少し専門家の意見を取り入れて検証を深めたい。
そういう意味で、ひとつ重要なステップが生まれたのではないかと思う。23.5mSvという線量を50年間かけて浴びるというのは、家の中で生活するので、もう少し低いところに来るんだろうと思うが、人体にガンとか血管系の病気とかいろんなものに影響するかとういうことが次のステップとして重要になると思う。被爆地拡大地域の健康調査というのはアンケート調査は出ているが、疫学調査として、医師あるいは疫学者が10年、20年観察してガンがどれくらい出ていると、発症率を観察しているものはないので、今更それをスタートしてできるかというと難しいので、そういう意味で世界中で低い線量のところの健康影響がどの程度研究されて、今、一番新しい論文はどういうものがあるかというのが、我々が検討しているポイントになっている。
まだ、どういう論文を最終的に選んで、そこからどういう結論を出すかということには至っていない。次の段階ではそういう論文を見ていかないといけないと思う。これは、委員に目を通してほしいと思う。先程、B委員が紹介した論文も委員に目を通していただきたい。4回目か5回目の時には、論文の評価を6名でできればと考えている。これが、第一点目の被爆地域の拡大の問題でどれくらい人体影響があるかというところになる。
次回は、専門家の意見を聞く必要があるということで、プルトニウムの測定の専門家とか空間線量から人体にどれくらい影響があるかとか、そういう専門の先生の意見を聞くことも含めて、活動を続けていきたい。E委員はそういう方向性でいかがか。

【E委員】
承知した。広島では、同じように線量評価をやっていく。また、雨の降った地域のマップを作成している。

【会長】
A委員、今のような方向性でいいか。

【A委員】
承知した。

【会長】
他の委員の皆様は、文献サーチは、そういう方向性でいいか。

【委員】
承知した。

【会長】
また、二世の方も続けて検討していきたい。

審議事項3 次回開催について

【事務局】
次回開催については、今回の会議の内容を事務局で整理を行い、開催内容について会長及び委員の皆様のご意見を伺う中で調整させていただき、半年後の3月を目途に開催ということでいかがかと考えている。

【会長】
理化学研究所の分もお願いしたい。

【A委員】
承知した。

【事務局】
参考人についても相談させていただきたい。

以上

＜用語解説＞
※1 長崎原爆残留放射能プルトニウム調査報告
被爆地域拡大是正の科学的根拠とすべく長崎県・市が行った調査報告のことである。報告は、岡島俊三長崎大学名誉教授によってまとめられた。

※2 プルトニウム
原子番号94で、超ウラン元素の一つである。天然には極微量しか存在しない。Pu－239はU－238の中性子捕獲によって生ずるU－239が、2段のβ崩壊をして生じる。その半減期は2．4×104年である。これがさらに中性子を捕獲すると順次Pu－240、241及び242などの同位体が生ずる。このうちPu－239とPu－241は核分裂断面積が大きいために核分裂物質（核燃料）として利用できる。

※3 グローバルフォールアウト
大気圏における核爆発や、原子炉の事故による放射性物質の大気中への放出などが原因になり、核分裂生成物を含む放射性の粒子状物質が大気中（または成層圏中）に飛散し、これが生活環境に降下したものである。

※4 DS86
広島と長崎に投下された原子爆弾による被ばく線量に関して日米の専門家が共同で作成した評価方式。英語名称 Dosimetry System 1986 の略称としてDS86と呼ばれる。

※5 吸収線量
放射線防護上の基本的な線量。物質によって吸収された電離放射線エネルギー。記号Dで表され、微少体積要素（dv）中の物質に付与されたエネルギー（dE）についてD＝dE／dvで定義される。単位質量（kg）の物質に吸収された放射線のエネルギー（J）の単位で表され、この単位にグレイ（Gy）という呼び名が与えられている。

※6 アルファ線
2個の陽子および2個の中性子（すなわち、ヘリウム原子核）から成る粒子線であるアルファ線は、ラジウム、プルトニウム、ウラニウム、ラドンなどの特定の放射性原子の自然崩壊によって発生する。アルファ線は質量が大きく、正電荷を帯びているため、水中では通常短い距離（1 mm未満）しか進めない。紙1枚でもアルファ線を容易に止めることができる。従って、アルファ線被曝により健康影響が現れるのは、アルファ線を放出する物質が体内に摂取された時（体内被曝）のみである。

※7 セシウム(134・137)
セシウム134（134Cs）は、原子番号55のアルカリ金属元素であるセシウムの同位体のひとつで人工放射性核種である。半減期は2.06年でベータ崩壊して、ガンマ線（0.605 MeV 他）を放射して安定なバリウム134（134Ba）になる。
セシウム137（137Cs）は原子番号55のアルカリ金属元素であるセシウムの同位体のひとつで人工放射性核種である。半減期は、30.2年でβ崩壊して137mBaとなり、γ線（0.662MeV）を放射して安定な137Baになる。原子力発電所等の液体廃棄物にも含まれているので、周辺環境の被曝評価の対象としても重要な核種である。一方核爆発実験によって生じるフォールアウト中でも重要核種である。体内に蓄積された場合は、代謝による排泄などで70～80日で半減する。

※8 ガンマ線
ガンマ線はコバルト60やセシウム137などの放射性物質の自然崩壊により発生する。コバルト60のガンマ線は人体の深部まで透過できるのでがんの放射線治療に広く使用されてきた。

※9 IAEA
原子力の平和利用に関する国際協力を推進することを目的に設立された国際機関。国連での審議を経て1956年にIAEA憲章が採択され、1957年に発足した。2012年時点で154ヶ国が加盟している。IAEAは原子力平和利用の推進とともに、軍事利用（核兵器の拡散）の防止を目的としており、この目的の達成に向けて、原子力の研究・開発及び実用化に係る協力と情報交換、開発途上国に対する支援、保障措置の設定・実施等を行っている。

※10 コンバージョンファクター
変換する因子。

※11 実効線量
身体の放射線被曝が均一又は不均一に生じたときに、被曝した臓器・組織で吸収された等価線量を相対的な放射線感受性の相対値（組織荷重係数）で加重してすべてを加算したものである。単位はシーベルト（Sv）で表される。

※12 半減期
物質の量がある観測時点の値から半分に減少するまでに要する時間。

※13 ウェザリング
放射性物質が、雨で流されたり、地中に浸透したりするなど自然作用で除去されること。

※14 バックグラウンド
放射線測定の分野では、対象とする放射線源以外の要因で計数される値を指す。

※15 空間線量率
ある時間内に空気中を通過する放射線の量を言う。平常時や緊急時の環境モニタリングにおける重要な測定項目のひとつである。

※16 核種
原子または原子核の種類を示すのに用いる用語。現在約1900種の核種が知られており、うち280種が天然の安定核種である。

※17 PubMed
アメリカ国立医学図書館の国立生物工学情報センター(NCBI)が運営する医学・生物学分野の学術文献検索サービス。

※18 基底ガン
表皮の最下層である基底層や毛包などを構成する細胞が悪性化したもの。

※19 悪性黒色腫
皮膚に発生する皮膚がん（皮膚悪性腫瘍）はいろいろな種類があるが、悪性黒色腫はその中のひとつで、最も悪性度が高いと恐れられている。

※20 ページェット病
ページェット病（Paget病）は乳房，腋窩，会陰部，肛門周囲などに発生する上皮内癌で進行するとページェット癌になる。

※21 局在型
限られた場所にあること。かたよった所にあること。

※22 ERR
相対リスクから1を引いたもので、相対リスクのうち、調査対象となるリスク因子（この場合は被曝放射線）が占める部分をいう。

※23 BMI
体重と身長の関係から算出される、ヒトの肥満度を表す体格指数。

※24 右脚ブロック
心電図でみられる異常所見のひとつ。

※25 房室ブロック
心臓の刺激伝導系において、心房から心室に刺激が伝わらない、または刺激伝導が遅延する病態。

※26 動心不全
心臓が血液を全身へ十分に送れない状態。

※27 ペースメーカー
必要な電気刺激を心筋に伝えて心臓を拍動させる装置。

※28 緑内障
視神経と視野に特徴的変化を有し、通常、眼圧を十分に下降させることにより視神経障害を改善もしくは抑制しうる眼の機能的構造的異常を特徴とする疾患。

※29 白内障
さまざまな原因で水晶体が濁る病気。

※30 開放隅角正常眼圧型
緑内障の一種。

※31 寿命調査
疫学調査に基づいて生涯にわたる健康影響を調査する研究プログラムで、原爆放射線が死因やがん発生に与える長期的影響の調査を主な目的として放射線影響研究所で行われている。1950年の国勢調査で広島・長崎に住んでいたことが確認された人の中から選ばれた約94,000人の被爆者と、約27,000人の非被爆者から成る約12万人の対象者を、その時点から追跡調査している。

※32 成人健康調査
2年ごとの健康診断を中心とした放射線影響研究所における臨床調査プログラム。この調査の主な目的は原爆放射線の健康に及ぼす影響を調査すること。

※33 頸動脈内膜中膜複合体厚(CIMT)
頸動脈の内膜、中膜、外膜のうち、内膜中膜の厚さを合計したもの。動脈硬化の指標となる。

※34 骨髄異形成症候群
骨髄機能の異常によって、造血障害を起こす症候群。

※35 IPSSスコア
IPSS（International Prognostic Scoring System：国際予後判定システム）for MDSは、
　•骨髄の未熟な血液細胞（芽球：blast）の割合
　•末梢血での血液細胞数の減少が3種類のうち何種類あるか？
　•染色体異常の種類（程度）
という3項目が予後に深く関連すると考えて、これらを点数化して予後を予測する方法。